1868年3月、明治天皇は五箇条の御誓文を発布し、公議世論の尊重・開国和親・知識の世界への求めを基本方針として宣言しました。同年、太政官制を採用して行政権を天皇に集中させ、江戸を東京と改称。明治新政府はわずか数年で旧幕府・諸藩を解体していきます。

五榜の掲示はキリスト教禁制・徒党禁止など旧来の禁令を引き継ぎつつ、新政府の存在を広く民衆へ告知するものでした。神仏分離令（1868）は仏教と神道の混合を解除し、廃仏毀釈運動を引き起こします。

1869年、薩摩・長州・土佐・肥前の4藩主が率先して版籍（領地・領民）を天皇に返上し、他の藩主もこれに従いました。藩主は「藩知事」として任命されましたが、実質的な支配権はまだ藩主に残っており、廃藩置県への準備段階となりました。

1871年8月、明治政府は突如、全国の藩を廃止して府県に置き換える廃藩置県を断行しました。各藩知事は強制的に東京へ召還され、中央政府から派遣された官吏が統治する中央集権国家が成立。約270年続いた藩制度が一夜にして消滅した歴史的転換点です。

1872年、学制の発布で全国に小学校が作られ、新橋〜横浜間には日本初の鉄道が開通。太陽暦の採用・断髪・洋装など、生活そのものが西洋化していきます（文明開化）。政府は富岡製糸場などの官営模範工場を建てて産業育成を進め（殖産興業）、福沢諭吉の『学問のすゝめ』は大ベストセラーとなりました。

1873年1月の徴兵令は「四民平等」の原則のもと、士農工商の身分に関わらず全国民から兵士を徴集する近代軍制を創設しました。同年11月の地租改正は土地所有者（地主）に対して地価の3%を現金で納税させ、政府の安定財源を確保するとともに、農村社会を大きく変貌させました。

1871〜73年の岩倉使節団は条約改正交渉には失敗しましたが、欧米の政治・産業・文化を視察した貴重な経験をもたらしました。帰国した大久保利通・木戸孝允らは征韓論を唱える西郷隆盛らと対立（明治6年の政変）。内治優先・殖産興業路線が確定します。

1876年の廃刀令は、武士の象徴だった帯刀を禁止しました。同年の金禄公債証書発行（秩禄処分）は、それまで士族・華族に支払ってきた家禄・賞典禄を一括して公債に切り換え、武士階級への経済的優遇を廃止しました。

1877年2月、西郷隆盛を盟主に担いだ鹿児島士族が挙兵し、明治最大の内乱・西南戦争が勃発しました。政府は徴兵制による近代軍で対抗し、9月に西郷の自刃で終結。この勝利で徴兵制軍隊の優位が証明され、以後の士族反乱が不可能となりました。

西南戦争後、板垣退助を中心とする民権派は国会開設・憲法制定を求める自由民権運動を展開しました。土佐立志社に始まる運動は全国へ広がり、1880年には大阪で国会期成同盟が結成され、政府へ国会開設請願書を提出。農村にも「私擬憲法」を起草する動きが広がりました。

1881年、開拓使官有物払下げ事件（薩長政府がほぼ無償で開拓使の財産を民間に払い下げようとした疑獄）が民権派の批判を浴び、伊藤博文はこの機に大隈重信を政府から追放しました（明治14年の政変）。同年、政府は「国会開設の詔」を発布し、1890年の帝国議会開設を約束しました。

1881年から大蔵卿・松方正義が断行した緊縮財政（松方デフレ）は、紙幣を回収して金本位制的な通貨の安定を図りましたが、米価・繭価の急落を招き、農村に深刻な不況をもたらしました。農民は土地を失い小作農に転落する者が続出し、のちの寄生地主制の形成を促しました。

1884年、松方デフレによる農村の困窮が極限に達した埼玉県秩父で、「困民党」と呼ばれる農民組織が武装蜂起しました（秩父事件）。2万人を超える農民が借金の延納・重税軽減を求めて郡役所・警察署を占拠しましたが、政府軍・警察に鎮圧されました。

1889年2月11日、明治天皇は大日本帝国憲法を発布しました。伊藤博文がドイツ（プロイセン）憲法を参考に起草したこの憲法は、天皇主権・臣民の権利・帝国議会（貴族院・衆議院）・内閣・司法の三権を規定。翌1890年には第1回帝国議会が開催されました。

1871年、明治政府は清国と日清修好条規を締結。幕末以来の欧米との不平等条約とは異なり、相互に対等な関係を定めた条約でした。しかし琉球帰属問題（台湾出兵・琉球処分）など日清間の緊張の種も内包していました。

1874年、宮古島漂流民が台湾先住民に殺害された事件（牡丹社事件）を口実に、日本は台湾へ出兵。清国との交渉の末、日本が撤兵と引き換えに清国から賠償金50万両を受け取りました。これは日本が琉球の宗主権を実質的に認めさせた最初の事例でした。

1875年9月、日本軍艦・雲揚号が朝鮮の江華島沖で挑発的な測量を行い、朝鮮側の砲撃を口実に上陸・攻撃。翌1876年、日朝修好条規（江華条約）を締結させ、朝鮮を開国させました。欧米が日本に行ったのと同様の砲艦外交を、今度は日本が朝鮮に対して行った歴史的転換点。

1882年の壬午軍乱（朝鮮旧式軍の反乱）では、清国軍が介入して日本の影響力を後退させました。1884年の甲申事変（親日派・独立党クーデター）は清国軍によって3日で鎮圧。1885年の天津条約で日清両国は朝鮮への「事前通告・同時撤兵」を約定しましたが、緊張は続きました。

イギリス船ノルマントン号の沈没でイギリス人船長らは脱出し、日本人乗客は全員が水死。しかし領事裁判権のため船長は軽い処罰で済み、不平等条約への国民の怒りが爆発します。鹿鳴館外交への批判も高まるなか、条約改正は1894年に陸奥宗光が領事裁判権の撤廃、1911年に小村寿太郎が関税自主権の回復を実現するまで、明治外交の最重要課題であり続けました。

1894年、朝鮮で東学党の農民反乱（甲午農民戦争）が起き、日清両国が出兵。農民軍の鎮圧後も撤兵を拒んだ日本は、朝鮮王宮を占領して親日政府を樹立し、8月に宣戦布告。黄海海戦・平壌の戦いで日本軍が優勢を確立しました。

1895年4月の下関条約で日本は台湾・澎湖諸島・遼東半島の割譲と賠償金2億両を得ました。しかしロシア・フランス・ドイツが「遼東半島の清への還付」を勧告する三国干渉。日本は「臥薪嘗胆」を合言葉に対露対決姿勢を強め、日英同盟・日露戦争へと歩みを進めます。

三国干渉で遼東半島を返還した日本を尻目に、列強は中国の租借地を競い合いました。ロシアが旅順・大連、ドイツが膠州湾、イギリスが威海衛・九龍、フランスが広州湾を租借。中国は「半植民地」状態へ。日本は対露戦争準備として軍備拡張に邁進します。

1900年、「扶清滅洋」を掲げる義和団が北京の外国公使館区域を包囲。清国政府も列強に宣戦布告しましたが、日本・ロシア・イギリスら8カ国連合軍が鎮圧。北京議定書（辛丑条約）で清国は巨額賠償と外国軍駐留を強いられました。日本は近代軍の実力を列強に示しました。

日清戦争の賠償金をもとに建設された官営八幡製鉄所が操業を開始し、鉄鋼の国産化が始まります。紡績・製糸などの軽工業から始まった日本の産業革命は、重工業の段階へ進みました。一方でこの年、足尾銅山鉱毒事件を追及してきた田中正造が天皇へ直訴を試みるなど、急速な工業化の影も社会問題化していきます。

1902年1月、日本とイギリスは日英同盟を締結。ロシアの南下政策に危機感を抱くイギリスにとって、日本は東アジアでの利権を守る有力な提携相手でした。日本はこれにより外交的孤立を脱し、ロシアとの単独交渉から武力対決への選択肢を手に入れます。

1904年2月、日本はロシアに宣戦布告。旅順要塞攻略・奉天会戦・バルチック艦隊を滅ぼした日本海海戦（東郷平八郎）——近代的な総力戦の様相を呈したこの戦争は日本に多大な犠牲をもたらしましたが、陸海両面での勝利により講和交渉へ進みました。

1905年9月、アメリカのルーズベルト大統領の仲介でポーツマス条約が締結。日本は旅順・大連租借権・南満州鉄道の譲渡を得ましたが、賠償金ゼロに怒った民衆が日比谷焼打事件を起こします。桂園時代の政治のもと、社会主義運動も台頭し始めます。

1907年、大韓帝国の高宗がオランダ・ハーグの万国平和会議に密使を派遣し、日本の保護国化の不当性を訴えようとしました。しかし列強は密使の発言を拒否。日本はこれを口実に高宗を退位させ、第三次日韓協約で内政権も接収。韓国軍を解散させます。

1910年、幸徳秋水ら社会主義者が明治天皇暗殺を計画したとして検挙された大逆事件。証拠に乏しい中で12名が死刑に処された（翌年6名に減刑）この事件は、社会主義・無政府主義運動を長期にわたって冬の時代へ追いやりました。

1910年8月、韓国併合条約により大韓帝国は日本の植民地となり、統治機関として朝鮮総督府が置かれました。第二次日韓協約（1905年）で外交権を奪って保護国化し、ハーグ密使事件を機に内政権も掌握（第三次日韓協約）——段階的に進められた併合は、1945年まで35年間続く植民地支配の始まりとなります。

桂太郎と西園寺公望が交互に政権を担った「桂園時代」（1901〜1913）は、藩閥政治と政党政治が均衡するこの時期の政治構造を象徴しています。軍部大臣現役武官制により陸海軍の政治的発言権は強大で、内閣の安定を左右しました。