日露戦争とは？原因・経過・結果をわかりやすく解説【ポーツマス条約まで】

実は、日露戦争は「日本の要人たちがほぼ全員、勝てないと思いながら踏み切った戦争」でした。「臥薪嘗胆」のスローガンで知られる伊藤博文いとうひろぶみは「勝利を望んではならぬ。尽くせるだけ尽くすのみ」と語り、参謀次長の児玉源太郎こだまげんたろうも「勝てるかわからぬ戦い」と発言していました。

当時のロシアは陸軍兵力世界一の超大国。それに対する日本は、開国からわずか30年あまりの新興国です。誰もが「日本は負ける」と思っていたなかで、なぜ日本は世界を驚かせる勝利を収められたのか――。この記事ではその答えを、原因・経過・結果の順にやさしく解説していきます。

日露戦争にちろせんそうとは？

日露戦争にちろせんそうは、1904年（明治37年）2月から1905年（明治38年）9月まで、約1年7か月にわたって日本とロシアが戦った戦争です。戦場となったのは満洲まんしゅう（現在の中国東北部）と朝鮮半島、そして日本海。

争点は、ロシアが満洲・朝鮮へどんどん勢力を広げてきたことです。「このまま放置すれば、いつか日本本土まで攻め込まれる」――そう感じた日本が、ついに開戦に踏み切りました。結果は日本の勝利。日清戦争に続いて短期間で大国に勝利したことで、日本は「アジア唯一の列強」として世界に認められることになります。

日露戦争はなぜ起こったのか（1895〜1904年）

そもそも、なぜ遠く離れた日本とロシアが戦争にまで突き進んだのでしょうか。ポイントは「ロシアの南下政策」と「朝鮮半島という日本の生命線」の衝突です。

■三国干渉でロシアに遼東半島を奪われる（1895年）

話は日清戦争（1894〜95年）にさかのぼります。日清戦争に勝利した日本は、下関条約しものせきじょうやくで清から遼東半島りょうとうはんとう（中国東北部の半島）を譲り受けました。ところが、その直後にロシア・フランス・ドイツの3国が「遼東半島を清に返しなさい」と日本に圧力をかけてきます。これが三国干渉さんごくかんしょうです。

当時の日本に3大国を相手に戦う力はなく、泣く泣く遼東半島を返還。すると、なんとロシアがそのまま遼東半島を清から租借（借りて植民地化）してしまったのです。「人にやめろと言っておいて、自分が取るのかよ！」――この出来事は日本人に強烈な屈辱として刻まれました。

■ロシアの満洲・朝鮮への南下

三国干渉で得た遼東半島を足がかりに、ロシアは満洲（中国東北部）に軍を駐留させ、シベリア鉄道を東へ延伸し、不凍港（冬でも凍らない港）を求めて朝鮮半島にも触手を伸ばしてきました。

当時の日本にとって朝鮮半島は「国防の生命線」でした。「朝鮮がロシアに渡れば、対馬・玄界灘ごしに日本本土が直接ロシアと接することになる」――そう考えた日本にとって、これは死活問題だったのです。当時の日本では「ロシアが怖い」という空気が世論に広がり、これを恐露病きょうろびょうと呼ぶほどでした。

■日英同盟の締結（1902年）

日本一国でロシアと戦うのは無謀――そこで日本がとった一手が、1902年の日英同盟にちえいどうめいです。当時世界最強の海軍を持つイギリスと組むことで、フランスやドイツがロシア側に参戦するのを牽制できる。さらにイギリスの金融市場（ロンドン）で戦時公債を発行し、戦費を調達することも可能になりました。

日英同盟を背に、日本はロシアに対して「満洲はロシア、朝鮮は日本」という満韓交換論で交渉を試みます。しかしロシアは「満洲だけでなく朝鮮の北半分も自分のものにしたい」と要求し、交渉は決裂。1904年2月6日、日本は国交断絶を宣言し、2月8日には仁川（インチョン）沖海戦と旅順口奇襲攻撃を実行。ついに日露戦争が始まりました。

日本vsロシア：圧倒的な国力差

では実際に、日本とロシアの国力にはどれくらいの差があったのでしょうか。当時の数字を並べてみると、改めて「これは無謀だ……」と感じるレベルです。

人口で約3倍、国家予算で約8倍、常備兵力で約5倍。今でいえば「中小企業が世界最大級の多国籍企業に殴り込みをかける」ようなレベルの戦いでした。世界中の軍事専門家・新聞は「日本が負けるのは時間の問題だ」と予想していたのです。

それでも日本が開戦に踏み切った理由は、シンプルに「いま戦わなければ、もっと勝ち目がなくなる」という時間的プレッシャーでした。ロシアはシベリア鉄道を急ピッチで延伸中で、これが完成すれば極東への兵員・物資の輸送量が一気に跳ね上がる。そうなれば日本に勝ち目はゼロになります。「無理ゲーが完全な詰みになる前に動く」――それが当時の日本の選択だったのです。

そして戦費の問題は、日銀副総裁の高橋是清たかはしこれきよがロンドン・ニューヨークを駆け回って外債（外国で発行する国債）を売りさばくことで、なんとかかき集めました。日英同盟があったからこそ、ロンドンで日本国債を引き受けてくれる投資家を見つけられたのです。

日露戦争の経過（1904〜1905年）

1904年2月の開戦から1905年9月のポーツマス条約まで、約1年7か月の戦いを大きく3つの戦闘で押さえると、流れがすっきり理解できます。旅順攻囲戦・奉天会戦・日本海海戦――この3つが日露戦争の山場です。

■旅順攻囲戦（1904年8月〜1905年1月）

旅順は、ロシアが遼東半島の南端に築いた一大要塞港です。ここはロシア太平洋艦隊の母港であり、日本海軍がバルチック艦隊（ロシアのヨーロッパ側にいる艦隊）と決戦する前に、まずここの艦隊を潰しておく必要がありました。

旅順攻略を任されたのが、乃木希典のぎまれすけ率いる第三軍。しかし旅順要塞はコンクリートとトーチカで固められた近代要塞で、攻めても攻めても落ちません。歩兵による正面突撃を繰り返した日本軍は、わずか数か月で戦死傷者約6万人という凄まじい損害を出しました。

転機となったのは、満洲軍総参謀長の児玉源太郎の現地視察。「主攻撃を二〇三高地にひゃくさんこうちに集中せよ」と作戦を切り替えた結果、ついに1904年12月に二〇三高地を占領。眼下の旅順港にいるロシア艦隊を、丘の上から砲撃して片っ端から沈めることに成功しました。そして1905年1月、旅順要塞は陥落。長く苦しい籠城戦に、ようやく終止符が打たれたのです。（旅順攻囲戦）

■奉天会戦（1905年2〜3月）

奉天ほうてん（現在の中国・瀋陽）は満洲の中心都市。ここで日本軍とロシア軍の主力が激突したのが奉天会戦ほうてんかいせんです。投入兵力は日本軍約25万人・ロシア軍約32万人、世界の戦争史上でも当時最大規模の陸上決戦でした。

10日以上続く激戦の末、日本軍はロシア軍を北へ追いやることに成功。しかし損害も大きく、日本軍は戦死傷者約7万人、ロシア軍は約9万人を失いました。日本側は弾薬・兵員ともに完全に底をついており、これ以上の長期戦は物理的に不可能。勝ったとはいえ、日本にはもう戦争を続ける余力がなかったのです。

■日本海海戦（1905年5月）

奉天会戦のあと、残された希望は海軍の決戦でした。ロシアは旅順艦隊が壊滅したのを受けて、ヨーロッパ側にいるバルチック艦隊を極東に派遣することを決定。アフリカ大陸を回り、インド洋を経由する約3万キロ・約7か月の世界一周航海を経て、ようやく東アジアに到達しました。

これを迎え撃ったのが、連合艦隊司令長官東郷平八郎。1905年5月27日、対馬沖でバルチック艦隊と激突します。東郷が用いたのが有名な丁字戦法ていじせんぽう（T字戦法）。敵艦隊の進路を横切るように艦隊を展開し、自軍の全火力を敵の先頭艦に集中させる戦術です。

世界一周で疲弊しきっていたバルチック艦隊は、わずか2日でほぼ全滅。日本側の損失は水雷艇3隻だけという、世界海戦史上でも稀に見る完全勝利でした。この一勝が、講和への扉を一気に開いたのです。

ポーツマス条約の内容（1905年）

日本海海戦の大勝の直後、日本はアメリカ大統領セオドア・ルーズベルトに講和の仲介を依頼します。ロシア側も国内で革命運動（後述の「血の日曜日事件」）が爆発しており、戦争継続が困難に。両国の代表はアメリカの軍港都市ポーツマスに集まり、1905年9月5日にポーツマス条約を締結しました。

日本側全権は外相小村寿太郎こむらじゅたろう、ロシア側全権は元蔵相ウィッテ。条約の内容を整理すると次の通りです。

韓国への優越権、満洲への足がかり、樺太の南半分、漁業権――確かに多くの利権を獲得しました。しかし、ここに含まれていない決定的な一項目があります。それが「賠償金」です。

政府は国民に「実は弾薬も金も尽きていた」という財政の真実を知らせていませんでした。新聞も「大勝利」と煽り、国民は「賠償金100億円・領土も大幅獲得」と期待していたのです。そのギャップが、後に大きな悲劇を生むことになります。

日本はなぜ大国ロシアに勝てたのか

ここからは、この記事で一番気になるテーマ——「なぜ小国・日本が大国ロシアに勝てたのか」を整理していきます。実は日本が勝てた理由は、軍事的な強さだけではありません。外交・財政・国際情勢・戦略の4つがうまく噛み合った結果なのです。

下のスティッキーで、主な勝因を順番に見ていきましょう。

1902年に結ばれた日英同盟は、日露戦争の勝敗を分けた最大の外交的支援でした。日英同盟には「もし日露戦争中に、ロシア以外の第三国（フランス・ドイツなど）がロシア側に参戦したら、イギリスは自動的に日本側について参戦する」という条文がありました。

これによって、ロシアの同盟国だったフランスやドイツは「うかつに参戦するとイギリスとの全面戦争になる」と動けなくなり、戦争は事実上「日本vsロシア」の1対1に限定されました。これは小国・日本にとって非常に有利な構図だったのです。

戦争はお金がなければ続けられません。当時の日本の国家予算は約2億6千万円。一方、日露戦争の総戦費は約18億円——なんと国家予算の約7倍にもふくらみました。この戦費をどこから工面したかというと、その多くは外国からの借金（外債）でした。

その立役者が、日本銀行副総裁の高橋是清たかはしこれきよです。高橋はロンドンとニューヨークを駆け回り、イギリスの銀行家やユダヤ系金融家（ジェイコブ・シフ）から数億円規模の戦時外債を引き出すことに成功しました。日英同盟という「信用」があったからこそ可能だった資金調達でした。

日本兵は「ここで負けたら日本本土が侵略される」という切実な危機感を持って戦いました。一方、ロシア兵にとっては極東は遠く離れた「縁もゆかりもない土地」。シベリア鉄道で数週間かけて運ばれてきた兵士たちは、士気も補給も整わない状態でした。

とくに日本海海戦での東郷平八郎の丁字戦法ていじせんぽうは、世界海戦史に残る戦略でした。日本艦隊が敵艦隊の進路を横切る形（T字型）に布陣することで、こちらは全砲門を一斉に発射でき、敵は前方の砲しか撃てない——という決定的な火力差を生み出したのです。

この戦法によって、ロシア最強と言われたバルチック艦隊は2日間でほぼ全滅。これが「短期決戦で講和へ持ち込む」という日本の戦略を成功に導きました。

戦争中の1905年1月、ロシアの首都サンクトペテルブルクで「血の日曜日事件ちのにちようびじけん」が起こりました。皇帝への請願に集まった労働者デモに軍が発砲し、多数の死傷者を出した事件です。

これをきっかけにロシア国内ではストライキ・暴動が全国に広がり（第一次ロシア革命）、皇帝ニコライ2世は「戦争どころではない」状態に追い込まれました。戦争が長引けば長引くほどロシア国内の革命運動は激化する——だからロシア側も早期講和を望むようになったのです。

日露戦争が与えた影響

日露戦争の勝利は、日本国内にとどまらず、アジア諸国・ロシア・世界全体に大きな影響を与えました。次の章では、3つの視点から影響を整理していきます。

■日本国内への影響

表向きは「大国ロシアに勝った」という大勝利。しかし国内に渦巻いたのは、歓喜ではなく怒りでした。

1905年9月5日、ポーツマス条約の内容が新聞で報じられると、東京・日比谷公園で講和反対の大集会が開かれます。「勝ったのに賠償金ゼロとは何事か」と怒った民衆は暴徒化し、交番・新聞社・路面電車などを次々と襲撃しました。これが日比谷焼打事件ひびややきうちじけんです。

政府は戒厳令を発令し、軍隊を出動させて鎮圧。死者17名、負傷者500名以上という大規模な暴動となりました。政府は「国家財政の限界」を国民に伝えていなかったため、「勝った戦争で何も得られない」という不満が爆発したのです。

一方で、戦勝の果実として日本は韓国の保護国化（1905年・第2次日韓協約）を進め、伊藤博文が初代韓国統監に就任。1906年には南満洲鉄道株式会社みなみまんしゅうてつどう（満鉄）が設立され、日本の大陸進出の足がかりとなりました。

■アジア諸国への影響

日露戦争の勝利は、当時の国際社会に大きな衝撃を与えました。それまで「有色人種が白人列強に勝つことはない」と思われていた常識を、日本がひっくり返してみせたからです。

この勝利はアジア各地の民族運動に火を点けました。インドの独立運動家ネルーは獄中で書いた『父が子に語る世界歴史』で、「日本の勝利はアジア人に大きな希望を与えた」と述懐しています。中国では孫文らが日本に学ぼうとし、トルコでは「東洋に勇敢な日本人あり」と称えられ、エジプト・フィンランドなどでも独立運動が活発化しました。

■ロシアへの影響

敗戦国となったロシアでは、戦争中に起きた血の日曜日事件（1905年1月）をきっかけにした革命運動がさらに激化しました。これが「第一次ロシア革命だいいちじろしあかくめい」と呼ばれる動きで、皇帝ニコライ2世は譲歩を迫られ、国会（ドゥーマ）の設置や憲法制定に追い込まれます。

この第一次ロシア革命は、1917年のロシア革命（十月革命）——皇帝制が倒れソ連が誕生した大事件——への伏線となりました。つまり、日露戦争はロシア帝国崩壊の遠因でもあったのです。

テストに出るポイント

ここからは定期テスト・共通テスト・大学受験で押さえておきたいポイントをまとめます。試験直前の見直しにも使ってください。

よくある質問（FAQ）

日露戦争に関するよくある質問をQ&A形式でまとめました。気になる質問をクリックすると答えが開きます。

日露戦争についてもっと詳しく知りたい人へ

---

---

---

---

まとめ

日露戦争の流れを最後に年表で整理してから、関連記事を紹介します。

📅 最終確認：2026年5月 ／ 参照：山川出版『詳説日本史』（2022年版）