今回は二十一か条の要求について、内容・なぜ出したか・第五号の問題点・その後まで、わかりやすく丁寧に解説していくよ！
📚 この記事のレベル：中学歴史 ／ 高校日本史（基礎）
📖 山川出版『詳説日本史』準拠
「二十一か条の要求」と聞くと、日本が一方的に中国を脅した——そんなイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。
実は、あの要求を誰よりも批判したのは、日本政府の中にいた人物でした。外務大臣が「各方面からの要求をとりあえず全部まとめて送った」結果、山縣有朋（元老・日本陸軍の父）すら「大失策だ！」と激怒した——日本外交史上、最大の失敗の一つとも呼ばれる事件です。
「なぜ日本はこんな要求を出したのか」「第五号が特に問題だった理由は何か」「中国が今でも5月9日を『国恥記念日』と呼ぶのはなぜか」——この記事ではそのすべてを、中学生にもわかるようにやさしく解説していきます。
二十一か条の要求とは？
① 1915年、第一次世界大戦中に大正時代の日本が中国（中華民国）へ突きつけた外交要求
② 山東省・満州・内モンゴルなど中国の主要利権を、5つの号・計21か条に分けて要求した
③ 第五号は中国を実質的に属国化する内容で、国内外から激しい反発を呼んだ
二十一か条の要求とは、1915年（大正4年）1月に日本が中国（中華民国）に対して突きつけた、21項目からなる外交要求のことです。
当時の日本の首相は大隈重信（第二次大隈内閣）。外務大臣の加藤高明が取りまとめ、中国（袁世凱政府）へ直接提出しました。
要求は内容によって「第一号〜第五号」の5つのグループに分かれており、合計すると21か条になります。山東省のドイツ権益の継承・満州の租借延長・中国の製鉄所の共同経営など幅広い要求が含まれましたが、なかでも「第五号」は中国の主権そのものを侵害する内容として、国際社会から強い批判を受けました。
表記のゆれについて：「二十一カ条の要求」「21カ条の要求」「二十一ヵ条の要求」など複数の表記がありますが、すべて同一の事件を指します。本記事では「二十一か条の要求」に統一しています。
21か条って多いね。全部覚えなきゃいけないの？
テストで絶対出るのは①第二号（満州・東部内モンゴルの権益99年延長）②第五号（顧問招聘）の2点だよ！ 全21か条を丸暗記するより、この2点と「なぜ問題か」を押さえよう。
なぜ日本は二十一か条の要求を出したのか？
二十一か条の要求が出された背景には、大きく3つの要因があります。
要因①：第一次世界大戦で欧米列強が「手薄」になった
1914年、第一次世界大戦が勃発しました。ヨーロッパの主要列強（イギリス・フランス・ドイツなど）はこぞってヨーロッパ戦線に集中し、それまで中国に展開していた軍事力・外交力を大幅に縮小しました。
日本はイギリスとの同盟（日英同盟）に基づき参戦し、ドイツが持っていた中国・山東省の権益（膠州湾租借地・鉄道権益など）を武力占領しました。このとき日本はすでに「山東省の利権を実質的に手に入れていた」状態でした。
要因②：大隈重信内閣が「今がチャンス」と判断した
当時の首相・大隈重信と外務大臣・加藤高明は、「ヨーロッパ列強が手一杯の今なら、中国に圧力をかけても国際的な制裁を受けにくい」と判断しました。また、中国（中華民国）は1912年に成立したばかりで、政治基盤がまだ弱い状態でした。
要因③：軍部・財界・政治家の「既得権益要求」が山積みになっていた
陸軍・海軍・政界・財界などさまざまな方面から「中国でもっと権益を広げろ」という要求が日本政府に集まっていました。外務大臣の加藤高明は、これらの要求をほぼそのまま取りまとめて中国に送るという判断をしました。
各方面から要求が来ているので、とりあえず全部まとめて送ってみました。
この「全部詰め込む」方針が後で大問題になるんだよ。元老の山縣有朋は「外交上の大失策だ！」と激怒した。実は日本政府の中でも、この要求には強い反対意見があったんだ。
加藤高明の判断がなぜ批判されたのかというと、要求の内容が常識的な外交の枠を大きく逸脱していたからです。通常の外交交渉であれば、譲歩できる「交渉の余地」を残しながら要求を提示します。ところが二十一か条の要求は、各方面の「希望」をほぼ無選別に詰め込んだため、第五号のような到底受け入れられない内容も含まれていました。これが国際社会の激しい批判を招き、後に「日本外交史上の汚点」と評される原因となりました。
二十一か条の要求の内容（5号別まとめ）
二十一か条の要求は、内容によって第一号〜第五号の5グループに分類されています。以下に号ごとの内容をまとめます。
第一号：山東省の権益（ドイツから継承）
第一号は山東省に関する4か条の要求です。ドイツが持っていた山東省の膠州湾租借地・鉄道・鉱山の権益を、すべて日本が受け継ぐことを中国に認めさせる内容です。
日本はすでに1914年の参戦でドイツ軍を撃退し、山東省を軍事占領していました。第一号はその既成事実を条約上で認めさせることを目的としていました。
第二号：南満州・東部内モンゴルの権益拡大
第二号は南満州および東部内モンゴルに関する7か条です。テストで最も出やすい号のため、特に重要です。
主な内容：
- 旅順・大連の租借期限を99年間延長（もとは1923年で期限切れの予定）
- 南満洲鉄道の租借期限も99年間延長
- 満州・東部内モンゴルでの土地所有・商工業活動・農業経営の権利
- 満州での優先的な借款（資金貸付）の権利
この「99年延長」が頻出のポイントです。ロシアとの日露戦争（1904〜1905年）の講和条約（ポーツマス条約）で日本が得た満州の権益はもともと期限付きでしたが、日本はそれを大幅に延長しようとしました。
第三号：漢冶萍公司の日中共同経営
第三号は2か条からなり、漢冶萍公司（かんやひょうこんす）の日中合弁化および関連鉱山の採掘権に関する要求です。
漢冶萍公司とは、中国中部に存在した中国最大の製鉄所・炭鉱コンビナートのことです。漢陽製鉄所（湖北省）・大冶鉄山（湖北省）・萍郷炭鉱（江西省）の3施設が合体した巨大企業で、当時の中国の重工業を支えていました。日本の製鉄産業にとっても重要な鉄鉱石の供給源であったため、日本はその共同経営を求めました。
第四号：中国沿岸の不割譲
第四号は1か条のみ。中国の沿岸の島嶼・港湾を他国（日本以外の国）に割譲・貸与しないように求める内容です。日本が独占的に中国周辺の海域の権益を押さえることを意図していました。
第五号：政治・財政・軍事への日本人顧問招聘 ← 最大の問題！
第五号は7か条からなり、内容は他の号と根本的に性質が異なります。中国の中央政府・地方官庁・軍隊・警察に日本人顧問を招くこと、日中合弁の武器廠・兵器工場の設立、福建省での利権などを要求しました。
つまり、「お金・軍隊・政府の中枢に日本人を入れろ」という要求です。これは中国の国家主権そのものに踏み込む内容でした。
第五号って他と何が違うの？なんでそんなに問題なの？
第一〜四号は「利権をよこせ」という話だけど、第五号は「中国の政府・軍・財政に日本人を入れろ」という話なんだ。これって今でいうと、「うちの国の首相や財務大臣は外国人に選ばせます」みたいな感じ。国として独立していると言えないよね！ だから国際社会が「さすがにやりすぎ」と反発したんだよ。
最大の問題点・第五号とは？
第五号の正式な内容を整理すると、次のようになります。
- 中国の中央・地方政府に日本人政治顧問を雇うこと
- 中国の警察を日中合同で運営するか、日本人顧問を配置すること
- 中国の兵器廠（武器・弾薬を作る工場）を日中合弁にするか、日本から購入すること
- 福建省での鉄道・鉱山・港湾への日本資本の優先的参加
- 中国各地での布教権（日本の宗教団体の宣教活動の権利）
これらは「利権の拡大」ではなく、中国の行政・軍事・財政そのものへの直接介入を意味していました。当時の外交慣例から見ても著しく逸脱しており、イギリスをはじめとする列強も強く懸念を示しました。
袁世凱（中華民国大総統）はイギリスなどに仲裁を求めましたが、第一次世界大戦の最中で欧米諸国は対応する余裕がありませんでした。中国は交渉の場で粘り強く抵抗しましたが、最終的には日本の要求を受け入れざるを得ない状況に追い込まれていきました。
第五号だけは受け入れられない……。イギリスに仲裁を頼もうとしたが、ヨーロッパで手一杯か。しかし、このまま拒否すれば日本が軍事行動に出るかもしれない……。
なお、袁世凱は1915年当時、中国を帝政（皇帝国家）に戻して自分が皇帝になろうという野望（帝政樹立計画）を抱いていました。この野望を実現するために日本の支持が必要だったという事情も、交渉を複雑にした一因でした。
📌 第五号の最終的な扱い：「希望条項（留保）」として棚上げ
交渉の結果、第五号は「希望条項」（急ぎで実施しなくていい条項）として留保扱いとなりました。中国が今すぐ従わなくてよい形になったものの、削除はされなかったため、後々の外交問題として残り続けました。第五号が正式に撤回されたのは、1922年のワシントン会議においてです。
二十一か条の要求の交渉経過
二十一か条の要求は、1915年1月から5月にかけての約5か月間にわたる交渉を経て決着しました。その流れを追ってみましょう。
1月18日：要求の提出（秘密交渉で提示）
加藤高明外務大臣は、日本の駐中国公使・日置益を通じて、袁世凱政府へ二十一か条の要求を提出しました。このとき日本は「他国に漏らさないように」と秘密交渉を条件にしましたが、袁世凱はこの情報をあえてイギリスをはじめとする列強に流しました。国際世論を味方につけて日本の圧力を和らげようとしたのです。
1月〜4月：長期交渉と中国の抵抗
交渉は北京で断続的に行われました。中国は特に第五号に強く反発し、修正を求める提案を繰り返しました。一方、情報を入手したイギリス・アメリカも懸念を表明し、日本は国際的な批判にさらされます。
この間、日本国内でも異論が噴出しました。元老の山縣有朋は「外交上の大失策」と批判し、第五号は取り下げるべきだという意見が政府内でも広まりました。
5月7日：日本が最後通牒を送付（48時間以内に回答せよ）
交渉が膠着したことを受け、日本は最後通牒を送付しました。「第一号〜第四号の修正案を48時間以内に受け入れなければ、独自の行動を取る（＝軍事行動も辞さない）」という強硬な内容でした。第五号は最後通牒には含まれず、「希望条項」として切り離されました。
「最後通牒」っていうのは、「これ以上交渉しない。この条件を受け入れなければ戦争するぞ」という、外交における最終手段のことだよ。現代では禁じ手的な外交手法だけど、当時はまだ一般的に使われていたんだ。
5月9日：中国が要求を受諾→「国恥記念日」誕生
1915年5月9日、袁世凱政府は最後通牒を受け入れ、第一〜四号（修正版）を受諾しました。この日、中国全土で反日デモが起こり、中国では以後この日が国恥記念日と呼ばれるようになります。
受諾の報が伝わった5月9日の夜、北京・上海・広州などの主要都市では、商店が一斉にシャッターを閉め、市民たちが腕に喪章を巻いて街に出ました。「勿忘国恥（国の恥を忘れるな）」——翌朝の中国各紙の一面にその文字が躍り、窓という窓に弔旗が掲げられました。袁世凱政府はこの日を「国恥記念日」と正式に定め、以後、毎年5月9日には中国全土で追悼行事が行われるようになります。
交渉全体を振り返ると、日本は最後通牒という強硬手段を使いながらも、最大の問題点だった第五号を自ら「留保」することで国際批判を和らげました。しかしその後も第五号は撤回されないまま残り続け、日本が「帝国主義的な侵略国家」として国際社会に印象づけられる大きな要因となりました。
📌 ワシントン会議での一部撤回（1921〜22年）
1921〜22年のワシントン会議では、欧米の圧力と中国の反発を受け、日本は第五号（顧問招聘要求）を正式に撤回しました。ただし第二号の満州・内モンゴルに関する権益（旅順・大連・南満州鉄道の99年延長など）は維持されたままでした。この未解決の満州権益が、のちの満州事変（1931年）への伏線となります。
二十一か条の要求のその後（影響）
二十一か条の要求が中国に残したものは、条約上の権益だけではありませんでした。1915年5月9日に中国が要求を受け入れたこの日は、中国で「国恥記念日」として長く語り継がれることになります。
中国国内では、要求の内容が国民の間に広まるにつれ、激しい怒りが広がりました。学生・知識人を中心に「日本製品を買うな」という不買運動が起き、民族意識が急速に高まっていきます。この積み重なった屈辱感が、4年後の1919年に爆発します。それが「五四運動」です。
1919年、パリ講和会議において、日本が山東省の旧ドイツ権益を引き続き保有することが認められました。「ドイツが敗戦したのなら山東省の利権は中国に返すべきだ。なぜ日本が横取りするのか」という怒りが頂点に達し、北京大学の学生たちが5月4日に大規模なデモを起こします。これが五四運動であり、中国近代ナショナリズムの出発点とも言われています。
さらに、二十一か条の要求で拡大した満州・内モンゴルでの日本の権益は、1931年の満州事変につながる伏線ともなります。「権益を持っている」という既成事実が、軍部による満州占領を正当化する論理に利用されたのです。
中国が今でも5月9日を「国恥記念日」って呼ぶのは、この要求が原因なの？
そうだよ。1915年5月9日に袁世凱政府が要求を受け入れたことから、中国では「国恥記念日」と呼ばれるようになったんだ。この屈辱が4年後の五四運動（1919年）の直接的な引き金になったし、反日感情の根っこにもなっていくんだよ。
また、国際社会への影響も見逃せません。アメリカはこの要求を知って強く反発し、「九ヵ国条約（1922年）」でも中国の主権尊重・門戸開放を再確認させることになります。二十一か条の要求は、日米関係が悪化していく長い流れの出発点の一つでもあったのです。
📌 影響の連鎖：二十一か条の要求（1915年）→ 国恥記念日・反日感情の高まり → 五四運動（1919年）→ 中国ナショナリズムの勃興 → 満州事変（1931年）→ 日中全面戦争（1937年）
テストに出るポイント
ここからは定期テスト・共通テスト・大学受験で押さえておきたいポイントをまとめます。試験直前の見直しにも使ってください。
📌 暗記のコツ：「1915年＝大隈重信＝加藤高明＝二十一か条」のセット暗記が鉄則。論述では「なぜ出したか（第一次世界大戦の隙）」「何が問題か（第五号・属国化）」「その後（五四運動・ワシントン会議）」の3点を必ず書く。第二号の99年租借延長も頻出なので注意
テストで一番出やすいのはどこ？全部は覚えられないよ…。
ここが一番テストで出る！というポイントは「①1915年・大隈重信内閣・加藤高明」「②第五号の問題点（属国化・留保扱い）」「③五四運動との因果関係」の3点だよ。この3つを押さえれば選択問題も論述もバッチリ対応できるよ！
| 出来事 | 年 | 背景・原因 |
|---|---|---|
| 二十一か条の要求 | 1915年 | 日本が中国に提出。第一次世界大戦中の「隙」を利用した権益拡大要求 |
| 三・一独立運動 | 1919年 | 朝鮮でパリ講和会議の民族自決原則に期待して起きた独立運動 |
| 五四運動 | 1919年 | 中国でパリ講和会議の山東省権益問題に怒った学生・民衆の反日民族運動（二十一か条の要求への怒りが背景） |
二十一か条の要求の理解を深めるおすすめ本
二十一か条の要求を含む近代日本外交をもっと深く知りたい人に、おすすめの本を紹介するよ！
よくある質問（FAQ）
1915年（大正4年）1月18日、大隈重信内閣の外務大臣・加藤高明が中国（中華民国）の袁世凱政府に提出しました。その後5か月にわたる交渉ののち、日本が5月7日に最後通牒を送り、中国は同年5月9日に受け入れました。
第一次世界大戦（1914年〜）でヨーロッパ列強が中国から手を引いた「隙」を利用したためです。大隈重信内閣は、欧米が手一杯の間に中国での権益（山東省・満州・内モンゴルなど）を一気に拡大しようとしました。加藤高明外務大臣が各方面の要求をまとめて提出したことで、内容が過大になってしまったとも言われています。
第一〜四号が「利権の拡大」にとどまっていたのに対し、第五号は中国の政府・軍・財政に日本人顧問を置くよう求めるものでした。これは事実上、中国を日本の支配下に置く「実質的な属国化」をねらうものとして、中国だけでなくイギリスなど欧米からも強い反発を受けました。最終的に第五号は「希望条項（留保）」として扱われましたが、削除はされませんでした。
袁世凱政府はイギリスなどへの仲裁を求めましたが、第一次世界大戦中でヨーロッパ列強は手一杯であり、支援は得られませんでした。また袁世凱自身も国内の政治基盤が不安定で、帝政復活を目指していたため日本との対立を長引かせることが難しい状況にありました。日本が5月7日に最後通牒を送ったため、5月9日にやむなく受け入れたのです。ただし第五号は「希望条項」として留保扱いとなりました。
1921〜22年のワシントン会議において、欧米各国と中国の圧力を受けた日本は第五号（顧問招聘要求）を正式に撤回しました。ただし第二号の満州・内モンゴルに関する権益（99年租借延長など）は維持されたため、要求の根幹部分は残りました。ワシントン会議では九ヵ国条約も締結され、中国の主権尊重・門戸開放が再確認されています。
まとめ
-
1914年第一次世界大戦勃発・日本が山東省のドイツ権益を占領
-
1915年1月大隈重信内閣が中国（袁世凱政府）に二十一か条の要求を提出
-
1915年5月7日日本が最後通牒を送付
-
1915年5月9日中国が要求を受諾（国恥記念日）・第五号は留保
-
1919年五四運動勃発・反日感情が拡大・パリ講和会議で山東権益問題
-
1921〜22年ワシントン会議・第五号を正式撤回・九ヵ国条約締結
-
1931年満州事変・日中関係がさらに悪化（二十一か条の権益が伏線に）
-
1937年日中全面戦争（盧溝橋事件）・二十一か条から22年の対立が頂点に
以上、二十一か条の要求のまとめでした。下の記事で第一次世界大戦や大正時代についてもあわせて読んでみてください！
📅 最終確認：2026年5月 ／ 参照：山川出版『詳説日本史』（2022年版）
Wikipedia日本語版「二十一か条の要求」（2026年5月確認）
コトバンク「二十一か条の要求」（デジタル大辞泉・日本大百科全書）
山川出版社『詳説日本史』（2022年版）
記事の誤りを発見された場合はお問い合わせください。確認後、修正します。
📚 大正時代の記事をもっと読む → 大正時代の記事一覧を見る
