今回は、1929年に起きた世界恐慌について、わかりやすく丁寧に解説していくよ
世界恐慌とは
世界恐慌とは、1929年10月24日のニューヨーク株式市場での株価大暴落をきっかけ起きた、世界的な大不況のことを言います。
※10月24日は木曜日だったので、この日のことを世間では「暗黒の木曜日」と呼んでいます!
ちなみに、株式市場っていうのは企業の株式を売ったり買ったりする場所のことを言うよ。
ニューヨークにあるウォール街というところが、アメリカの株式取引の中心地でした。
この大不況に対応するため、イギリス・フランスはブロック経済を開始し、ドイツ・日本は植民地を拡大しようと軍国主義を採るようになり、これらの対応が第二次世界大戦へと繋がっていくことになります。
そもそもなぜ株価が大暴落したのか?
世界恐慌の震源地となったアメリカは、当時、第一次世界大戦による戦争特需を経て、世界最強の経済国家として君臨していました。
そして、そのすさまじい経済発展は、多くの人々を魅了します。
1920年代、アメリカは世界中から投資の対象とみなされ大繁栄することになり、それに合わせて、アメリカの株価も高騰し続けました。
一方で、ヨーロッパが戦後の復興を始めると、ヨーロッパ製品が出回るようになってアメリカ製品と競合するようになります。
すると、以前ほどアメリカ製品が売れなくなってしまい、アメリカの発展にも陰りが見えてきました。
工業製品は売れ残り(在庫)が増え続け、農作物も売れなくなって農家の稼ぎが大きく減ってしまいます。
・・・が、株価だけは上がり続けました。
なぜなら、多くの人たちがアメリカの成長は永遠に続くと夢見て、株を買い続けたからです。
アメリカはこれからも永遠に成長し続ける!今はちょっとつまづいてるだけ!株を買えば寝てるだけで毎日お金が増えていく!株を買わない人はお金をドブに捨ててるのと同じ!人生損してる!
こうしてアメリカは、経済成長がストップしているにも関わらず、株価だけが急騰し続けるバブル経済へと突入していきました。
実体経済と株価・不動産価格が大きく解離している経済状況のことをバブル経済と言います。
しかし、夢というのはいつか必ず目覚めるもの。終わりがやってきます。
そして、夢から目覚め「1,000円で買った株式には実は10円の価値しかなかった・・・!」と気付いたとき、株価が高いうちに株を売ってしまおうと我先にと売り注文が殺到します。
そのXデーになったのが、1929年10月24日でした。
株価が一度大暴落すると、その暴落によって夢から覚めた人たちがまた株を売り始め、暴落が暴落を呼ぶ負の連鎖へと突入していきます。
こうしてニューヨーク株式市場で大暴落が起こり、世界恐慌を招いたわけです。
株価が下がると不況になる理由
株価が大暴落した原因はわかったけど、なぜ株価の大暴落が不況へと繋がるの?
その理由は、多くの者が『アメリカの株を持っていれば、株価が上がって当然儲かるはず!』と考えて、借金をして株を買ったり、株による儲けを前提にお金を使いまくっていたからです。
ここで大切なのが、「多くの者」の中には、単なる個人だけではなく、会社などの組織体も含まれていた・・・という点です。
株価上昇を見込んで手元のお金を使い込んでしまった会社は、株価の大暴落で会社の資金を失い、経営状況が一気に悪化することになります。
「絶対儲かるなら銀行からお金を借りて大量に株買うわww」と借金をした会社も、借金の返済ができなくなり、同じように経営状況が悪化します。
そして、会社が倒産すれば、貸した金を回収できない銀行もまた多大な損害を被ることになります。
株式に手を出した会社の多くが経営不振に陥ると、節約のために設備投資や新規事業を控えるようになり、労働者はリストラされ、失業者が世に溢れかえるようになりました。
さらに、設備投資や新規事業が減ると、その仕事を請け負う予定だった会社の業績にもダメージを与えます。すると、その会社も設備投資・新規事業の縮小やリストラをするようになる・・・といった感じの負のループが起こってしまいます。
会社だけではなく、貸した金を回収できなくなった銀行も経営難に陥り、多くの銀行が倒産しました。
銀行が倒産すると、
・銀行からの借入金をあてにしていた会社が資金難で倒産したり、
・銀行への不信感から他の銀行に預けていたお金も一気に引き下ろされて、資金不足に陥った別な銀行が連鎖的に倒産する
などなど、さらなる負のループを生んで、世界の経済は深刻なダメージを負うことになったんだ。
こうして、株価大暴落の影響は、直接株式に手を出していない者たちにまで波及していったのです。
こうした負のループが、もともと商品が売れなくなり始めていたアメリカ経済にトドメをさしたんだね。
アメリカの不況は世界恐慌へ・・・
世界恐慌の名のとおり、ニューヨーク株式市場の大暴落の影響はアメリカ国内のみならず、世界中に波及していきます。
先ほどお話ししたように、当時のアメリカは世界最強の経済力を持つ国家です。
貿易を通じて多くの国と交易を行なっていたし、投資などを通じてアメリカと世界各国の間で巨額のマネーが動いていました。
多くの国がアメリカの経済発展から利益を得ていましたが、世界恐慌ではそれが仇となり、アメリカの不況の影響が、世界中へと広がってしまったのです。
アメリカの状況と対応
次に世界各国それぞれの対応について見ていきます。
世界中の国々について1つ1つ説明するのは無理なので、教科書にも載っている主要国「アメリカ」「イギリス」「フランス」「ドイツ」「ソ連」「日本」の計6カ国の様子について見ていくことにするよ。
まずは、アメリカの話から。
震源地となったアメリカの経済は、世界恐慌によって深刻なダメージを受けることになります。多くの企業・銀行が倒産し、街々には膨大な数の失業者が溢れかえりました。
1929年当時に大統領だったフーヴァー大統領は、不況は一時的なものであって、しばらく耐え抜けば、景気は自然と元に戻る・・・と考えていました。
そのため、当初は本格的な経済対策が行われませんでした。
しかし、時間が経つにつれ、世界恐慌がこれまでの不況とはまるで違うことがわかってきます。
・・・というのも、数年経っても経済が回復する兆しが全く見えなかったのです。
経済対策に失敗したフーヴァー大統領は、国民からの信頼を失い、1932年の大統領選挙で敗北。
1933年3月、新たに大統領となったルーズヴェルトは、自由放任主義を放棄し、新しい経済対策に乗り出します。
農作物が売れなくなったのなら、政府が価格を調整できるようにすればいいし、仕事がなくて失業者が大量にいるのなら、政府が仕事を作ればいいんじゃね?
農業分野では農業調整法(AAA)を制定し、失業者む対策ではテネシー川流域の開発などの公共事業を増やすことで失業者を減らそうと努めました。
このルーズヴェルトによる一連の経済対策のことをニューディール政策と言います。
ニューディール政策は、これまでの自由放任主義をくつがえした画期的な政策でしたが、深刻な不況を改善できるほどの効果は得られませんでした・・・。
結局、1930年代のアメリカの景気は停滞したまま。景気が回復するのは、第二次世界大戦による軍事特需の恩恵を受けた1940年代まで待たなければなりません。
ドイツの状況と対応
ヨーロッパで最も深刻なダメージを負ったのがドイツです。
その理由は、ドイツが第一次世界大戦の敗北によって巨額の賠償金を背負わされていたことです。
賠償金の額は、主にイギリス・フランスに対するもので、ドイツの国力ではとうてい支払いきれないほど過酷なものでした。
そこで、ドイツが賠償金を支払えるよう、アメリカがこんな提案をしました。(ドーズ案)
- STEP1アメリカがドイツの経済復興を支援するためにドイツへ投資する
- STEP2ドイツは経済復興で得たお金を賠償金としてフランス・イギリスに支払う
- STEP3フランス・イギリスはアメリカへ借金(戦債)を返済する
※フランス・イギリスは、第一次世界大戦の時にアメリカに多額の借金をしたのです。
- STEP4STEP1に戻る。以下ループ。
図解するとこんなイメージです↓↓
この図で注意しておきたいのは、アメリカはドイツを助けたいわけではなく、イギリス・フランスからの借金を回収するためにドイツを助ける必要があったってことです。
しかし、世界恐慌が起こると、アメリカからドイツへの投資がストップ。アメリカの支えなしに自立できないドイツ経済は、破綻状態に追い込まれました。
多くの企業・銀行が倒産し、街が失業者だらけとなりドイツ経済が壊滅状態になると、1933年、ヒトラー率いるナチス党が政権を握るようになります。
ヒトラーは独裁者として人々から自由を奪うファシズム的な政治を行う代わりに、強力なリーダーシップを発揮してあっという間にドイツ経済の立て直しに成功します。
その後、ヒトラーは、イギリス・フランスに対抗するため、領土拡大を目指すようになります。
イギリスの状況と対策
イギリスもまた、アメリカとの経済関係が深かっため、大きなダメージを負うことになりました。
特にダメージが大きかったのは、世界恐慌のせいでドイツからの賠償金の支払いがストップしてしまったことです。
上で紹介したように、アメリカの支えを失ったドイツ経済は崩壊していたので、当然、賠償金を支払うこともできなくなったのです。
賠償金の支払いがストップしたことで、イギリスの国際収支は一気に赤字へ。イギリスの金が国外へ流出することになります。
※国際収支:(国に入ってきたお金)ー(国から出ていったお金)
金の流出に歯止めがかからず、イギリスは金本位制の維持そのものが困難な状況にまで追い詰められます。
金本位制には、「保有する金の量に相当する量の通貨しか発行してはいけない(『保有する金の量』>『通過量』)」というルールがあります。
なぜかというと、もし『保有する金の量』<『通貨量』になると、金と交換できない通貨が存在することになって、通貨の信頼性が一気に失われることになるからです
そこでイギリスは、金本位制維持のため、国内の通過供給量を減らす緊縮財政を目指しました。
※金本位制については、以下の記事で詳しく解説しているので、「金本位制って何?」って方は、あわせて読んでみてくださいね。
公務員の給料カットや失業手当の10%削減などで通過量の減少を目指すも、それだけでは金本位制は維持できず、1931年9月、イギリスは金本位制の廃止を決定しました。
失業手当カットを提案した労働党のマクドナルド内閣は、国民から強い批判を浴びて解散に追い込まれました。
まぁ、その後、結局失業手当はカットされちゃったんだけどね・・・。
さらに1932年、外部からの影響をシャットアウトするため、身内だけで経済を回すブロック経済を発案し、ボロボロになった経済の立て直しを図ります。
フランスの状況と対応
フランスは、アメリカとの関係があまり深くなかったため、イギリス・ドイツよりは軽いダメージで済みました。
・・・が、1932年ころになると時間差で影響が現れ、イギリスと同じくブロック経済を開始。
しかし、世界恐慌の影響でフランスの政局が不安定となり、不況との相乗効果で社会情勢がカオスと化しました。
1936年には、フランスで社会党のブルムを首相とするフランス人民戦線内閣が生まれて、ようやく国全体がまとまり始めたよ。
ソ連の状況と対応
ソ連は、資本主義国家との深い関係がないため、世界恐慌の影響をほとんど受けませんでした。
ちょうど世界恐慌が起きたころ、ソ連では、社会主義の発展のためソ連の工業国家化を目指す『五カ年計画』がスターリン主導で進められているところでした。
ソ連では、世界恐慌の影響こそなかったものの、五カ年計画の実現のために農民たちが虐げられるようになり、結果として多くの人々が飢餓で命を落としました。
世界恐慌の影響を受けなかったスターリンの政策は、世界から注目の的になりました。
ソ連では五カ年計画を主導したスターリン個人を崇拝する動きが強まり、スターリン体制と呼ばれる独裁体制が出来上がったよ。
日本の状況と対応
日本もまた、世界恐慌で大きな影響を受けました。
日本は、ヨーロッパほどアメリカと深い関係は持っていなかったものの、主に貿易面で影響を受けます。
アメリカ向けの輸出品が全然売れなくなり、商品価格が大暴落してしまったのです。
特にアメリカへの主要な輸出品だった生糸は、大ダメージを受けました。
日本にとって不運だったのは、世界恐慌の真っ只中である1930年1月に金本位制を再開させたことでした。(金輸出解禁)
日本は、金輸出解禁に伴うデフレ政策を行うことで、自ら不況を招いてしまいました。
※なぜ金輸出解禁=デフレ政策?って方は、以下の記事も合わせて読んでみてくださいね!
世界恐慌による輸出減&金輸出解禁によるデフレ政策のダブルパンチにより、日本の景気は、昭和恐慌と呼ばれる大不況へと突入していきます。
日本政府は対策を講じるため、1930年12月に金本位制を再び停止。(金輸出再禁止)
その後、アメリカのニューディール政策のように政府が積極的に経済に介入することで経済を立て直しに成功し、1933年には不況から脱出することに成功します。
日本は、世界各国でもダントツの速さで不況を乗り越えました。
しかし、不況から脱しても、イギリスとフランスがブロック経済によって他国との貿易を拒絶したせいで、日本は貿易相手を失ってしまいます。
日本も負けじと、台湾や満州を中心としたブロック経済を試みますが、植民地の少ない日本でブロック経済を行うのは困難でした。
この状況を打破するため、日本は、次第に武力による領地拡大を狙う軍国主義を採るようになりました。
世界恐慌の影響まとめ
最後に各国の影響・対応をまとめておきます。
世界恐慌の結果、グローバル化しつつあった経済は分断され、ブロック経済や軍国主義のような『自国さえ良ければそれでOK』という考え方が台頭します。
しかし、自分本位すぎる考え方は他国との摩擦を産み、やがて第二次世界大戦へと発展していくことになります。
コメント
プロ家庭教師として英国数理を教えている者です。社会はどうも学生時代から苦手でした。
説明いがめちゃくちゃ分かりやすいのに、細かい所も補完されていて素晴らしい記事でした。
同じ教育業者としても、勉強させていただきます。