今回は日米和親条約について、わかりやすく丁寧に解説していくよ！「なぜ下田と函館が開港されたのか」という最重要ポイントも、しっかり解説するね。
📚 この記事のレベル：中学歴史 ／ 高校日本史（基礎）
📖 山川出版『詳説日本史』準拠
🎯 定期テスト・共通テスト対応
「日米和親条約で日本は開国した」——そう習った人は多いと思います。でも、実はこの条約で貿易は一切認められていませんでした。
ペリーが黒船を率いて日本に来た目的のひとつは「貿易」でした。ところが幕府はそれを断り、船への食料・水・燃料の補給だけを認めたのです。「完全な開国」が実現したのは、それから4年後の日米修好通商条約（1858年）のこと。
日米和親条約は「開国の第一歩」ではあっても、「完全な開国」ではなかったのです。この意外な事実から、解説を始めましょう。
日米和親条約とは？
- いつ・誰が：1854年（嘉永7年）3月31日、アメリカのペリーと江戸幕府（老中・阿部正弘）が神奈川（横浜村）で締結
- 何をした：下田・函館の2港を開港し、アメリカ船への薪・水・食料の補給と漂流民の保護を認めた
- 結果：200年以上続いた鎖国が終わり開国への第一歩となった（ただし貿易は認めず）
日米和親条約は、1854年3月31日に神奈川（現在の横浜市）で締結された条約です。別名を神奈川条約ともいいます。これは調印場所が「神奈川宿」（実際には横浜村）だったことに由来します。
アメリカ側の交渉代表は東インド艦隊司令長官のマシュー・ペリー提督、日本側は林復斎（大学頭）が交渉の場に立ちました。条約の締結を主導した幕府側の最高責任者は、老中首座の阿部正弘です。
嘉永7年って…西暦だと何年？ ペリーってどんな人？
嘉永7年＝西暦1854年だよ。ペリーはアメリカ海軍の提督（軍のエラい人）で、黒船4隻を率いて日本に来た人だね。テストでは「1854年・ペリー・下田と函館」の3つがよく出るから、セットで覚えておこう！
■ テストに出るポイント
ペリー来航の背景 — なぜアメリカは開国を迫ったのか
1853年6月、江戸湾の入り口・浦賀（現在の神奈川県横須賀市）に黒煙を吐く巨大な蒸気船4隻が現れました。「黒船来航」です。艦隊を率いていたのがペリー提督でした。
なぜアメリカは、わざわざ太平洋を越えてまで日本に開国を迫ったのでしょうか。その背景には、アメリカの国内事情がありました。
アメリカが日本に開国を迫った3つの理由
理由①：太平洋航路の中継補給地が必要だった
19世紀半ば、アメリカは太平洋を渡って中国（清）と貿易を行っていました。その長い航海の中継地として、日本近海での燃料・食料・水の補給場所が欲しかったのです。
理由②：捕鯨船の避難・補給港が必要だった
当時、アメリカの捕鯨業は大産業でした。太平洋で操業する捕鯨船が嵐にあったとき、日本近海は近いにもかかわらず鎖国のために寄港できませんでした。漂流した船員が日本に保護されても、なかなか帰国できない問題も起きていました。
理由③：将来の対日貿易を見据えた足がかりとして
アメリカはまず「港の開放」を求め、将来的な貿易の拡大を狙っていました。日米和親条約はその第一歩に過ぎません。
ペリーは1853年6月に来航したとき、すぐには交渉せず、フィルモア大統領の国書（手紙）を幕府に渡して一旦帰りました。「返事は来年聞きに来る」と告げて。
幕府は約1年かけて対応を検討しました。そして翌1854年2月、ペリーは前回を上回る7隻（その後計9隻）の艦隊を率いて再来航。幕府はついに交渉の場につき、同年3月31日に日米和親条約が調印されました。
■ ペリーが幕府に突きつけた要求リストと結果
ペリーが日本に求めたものと、幕府が実際に認めた内容は異なります。この「ギャップ」が重要です。
ペリーの要求 vs 幕府が認めた内容
ペリーが求めたもの（要求）
① 複数港の開港
② 自由な貿易の開始
③ 漂流民・難破船乗組員の保護と返還
④ 石炭・食料・水の補給
⑤ アメリカ人の日本での居住権
幕府が実際に認めたもの（条約の内容）
✅ 下田・函館の2港を開港
✅ 漂流民・難破船乗組員の保護と返還
✅ 食料・水・燃料の補給（薪水給与）
✅ 最恵国待遇の付与
❌ 貿易は拒否（これが重要！）
❌ アメリカ人の居住権は認めなかった
📝 薪水給与（しんすいきゅうよ）とは？ 外国船に薪（たきぎ）・水・食料などを売り与えること。「薪水」は船の燃料・水の代名詞として使われた言葉です。
日米和親条約の内容と条文のポイント
日米和親条約は全12条からなる条約です。ここでは試験や学習に特に重要な条文のポイントを、わかりやすく解説します。
主要な条文のポイント（全12条から重要4点を抜粋）
① 下田・函館の開港（第2条・第3条）
下田（伊豆・現静岡県）と函館（箱館・現北海道）の2港を開く。アメリカ船が補給のために入港することを認める。
② 薪水給与（第2条）
開港した港でアメリカ船に薪・水・食料・石炭を供給する。これが条約の核心部分。
③ 漂流民の保護・返還（第3条）
日本近海で難破したアメリカ人を保護し、適切に帰国させる義務を日本が負う。
④ 最恵国待遇（第9条）
将来、日本が他の国に与えた特権を、自動的にアメリカにも与えなければならない。
「最恵国待遇」ってどういう意味？ 難しくてよくわからないわ。
最恵国待遇っていうのは、「他の国に何か特典（メリット）をあげたら、同じものをアメリカにも自動的にあげないといけない」っていうルールだよ。「友達グループで誰かにお土産を買ったら、他の全員にも同じものを買わないといけない」みたいなイメージかな。これが後々、日本にとって都合が悪くなっていくんだよね。
日米和親条約について「不平等条約だ」という意見と「不平等ではない」という意見があります。整理すると次のようになります。
「不平等」とは言いにくい部分：この条約は貿易条約ではなく、あくまで補給・保護のための条約です。関税自主権や領事裁判権の問題は、この段階では含まれていませんでした。
「不平等」と言える部分：最恵国待遇により、日本が将来どこかの国に与えた特権はアメリカにも自動的に適用されます。これが後の交渉で日本に不利に働きました。
本格的な不平等条約問題が顕在化するのは、1858年の日米修好通商条約（関税自主権なし・領事裁判権あり）のときです。和親条約と修好通商条約を混同しないように注意しましょう。
なぜ下田と函館が開港されたのか？
「日米和親条約 なぜ下田と函館」というキーワードは、検索で非常に多く調べられています。実は教科書では詳しく触れられていない部分ですが、この記事ではしっかり解説します。
答えを一言でいえば、「幕府が江戸から遠く、かつ監視しやすい2点を戦略的に選んだ」からです。では、それぞれの理由を見ていきましょう。
■ 下田（静岡県）が選ばれた理由
下田（しもだ）は、現在の静岡県下田市にある港です。当時は伊豆半島の先端にありました。
下田が選ばれた主な理由
① 江戸（東京）から離れていた：幕府にとって、外国人を江戸の近くに入れることは危険でした。下田は江戸から約200kmと距離があり、外国人の行動を制限しやすかった。
② 港として使いやすかった：入江に囲まれた天然の良港で、船の停泊に適していた。
③ 監視が容易だった：小さな港町のため、外国人の動向を幕府の役人が管理しやすかった。
また、「下田」という地名はすでにペリーが来航する前から幕府内で候補に上がっていたという説もあります。老中・阿部正弘は、黒船来航を受けて大名や朝廷に広く意見を求めましたが、その中で「外国人を都心から遠ざける」という意見は共通していました。
■ 函館（箱館・北海道）が選ばれた理由
函館（はこだて）は、当時「箱館」と書きました（「函館」は明治以降の表記です）。現在の北海道南端に位置する港です。
函館（箱館）が選ばれた主な理由
① 太平洋航路の中継地として最適だった：アメリカの捕鯨船や対中国貿易船が通る北太平洋航路の上に位置していた。燃料・食料の補給地として理想的な立地。
② 蝦夷地（北海道）への玄関口だった：当時の日本領土で、アメリカ船が来航しやすい北の拠点として機能できた。
③ 江戸から極めて遠かった：政治の中心地・江戸から最も遠い開港地を選ぶことで、外国人の影響を最小化しようとした幕府の意図があった。
幕府の作戦はこうだったんだよ。「開港は仕方ない。でも、せめて江戸から一番遠い場所を選ぼう。一方は伊豆半島の先っぽ（下田）、もう一方はずっと北の北海道（函館）。都心への影響を最小限にしよう！」ってイメージ。
なお、下田は後にアメリカ初代駐日総領事・ハリスが1856年に着任する港となります。日米修好通商条約（1858年）への交渉もここ下田で行われました。
日本の反応と幕府内の対立
黒船来航から日米和親条約締結にかけて、日本国内は大きく揺れました。幕府内でも意見が割れ、各地の大名や朝廷も動揺しました。
老中首座の阿部正弘が取った行動はきわめて異例でした。従来、外交問題は幕府が独断で処理するのが慣例でしたが、阿部は幕府だけで決定せず、大名や朝廷に広く意見を求めたのです。
📝 阿部正弘（あべまさひろ）とは？ 江戸幕府の老中首座（幕府の最高責任者のひとり）。ペリー来航当時の対応責任者。幕府が独断でなく大名・朝廷に意見を求めたことで、かえって「幕府は弱い」という印象を広め、幕末の政治的混乱を招く一因ともなりました。
■ 攘夷論と開国論の対立
意見を求められた大名たちの反応は二極に分かれました。
攘夷論（じょういろん）：外国を追い払え！
代表的な人物：水戸斉昭（前水戸藩主・徳川斉昭、海防参与）
「外国の言いなりになるとは何事か。断固として外国船を追い払うべきだ」という立場。天皇の権威を重んじる尊王攘夷運動と結びついていった。
開国論（かいこくろん）：現実的に付き合うしかない
代表的な人物：阿部正弘（老中首座）・林復斎（外交交渉担当）
「軍事力で考えても、今の日本には欧米の艦隊に対抗できる力はない。最小限の妥協で被害を防ぐのが現実的だ」という立場。
「攘夷」って何？ 外国人を追い払えってこと？ それって現実的なの？
攘夷（じょうい）ってのは「外国を排除しろ」って思想だよ。当時の日本の軍事力じゃ、大砲を持った蒸気船には絶対かなわない。だから「攘夷は現実的じゃない」と思っていた人も多かった。でも「外国に媚びるなんてプライドが許さない！」って人たちが大勢いたんだよね。この対立が幕末の混乱の根っこになっていくんだ。
そもそも江戸時代の天皇は、政治の表舞台に立つことはほとんどありませんでした。外交の決定は幕府が独断で行うのが慣例で、天皇の許可を取る必要はなかったのです。
しかし阿部正弘は、ペリー来航という前代未聞の危機に直面し、異例の行動に出ます。全国の大名や朝廷（天皇）に「どうすればよいか」と意見を求めたのです。これは「幕府だけでは決断できない」と自ら認めるようなもので、幕府の絶対的な権威を自らゆるめるきっかけとなりました。
このとき在位していた孝明天皇は、外国人を強く嫌い「断固として追い払え（攘夷）」という立場でした。朝廷からの返答も「開国は認めない」という方向でしたが、幕府はペリーの圧力に屈して、天皇の正式な許可（勅許）を得ないまま条約の調印に踏み切ります。
幕府がペリーの要求を受け入れて条約を結んだことは、攘夷論者たちを激怒させました。「なぜ天皇の許可（勅許）なしに条約を結んだのか」という批判も高まり、幕府の権威は大きく傷つきました。
また、阿部正弘が大名・朝廷に意見を求めたことは、「幕府だけで決定できる」という絶対的な権威を自ら崩す結果ともなりました。これが後の幕末政治の混乱を招く伏線のひとつとなります。
📝 勅許（ちょっきょ）とは？ 天皇が許可を与えること。日米和親条約は天皇の許可なしに幕府が独断で結んでしまったため、「朝廷を無視した」として攘夷派から猛批判を受けました。これが幕末に「尊王攘夷」運動が激化する遠因のひとつです。
日米和親条約から日米修好通商条約へ
日米和親条約（1854年）が結ばれたとき、まだ貿易は認められていませんでした。それから4年後の1858年、日本は今度こそ貿易を全面的に認める条約——日米修好通商条約——を結びます。
この4年間に、日本の国内政治は大きく揺れ動きました。和親条約で設置が認められた下田に1856年着任した初代駐日総領事・ハリス（タウンゼンド・ハリス）が、粘り強い交渉で幕府に貿易開始を迫り続けたのです。
📝 和親条約と修好通商条約の違いをひとことで
和親条約 → 「港を開けて、補給だけ認める」（貿易なし）
修好通商条約 → 「貿易も自由貿易港も認める」（本格的な開国）
和親条約は「第一歩」、修好通商条約が「完全な開国」といえます。
■ ハリスの登場と交渉圧力
1856年、ハリスは下田に着任しました。和親条約の規定で領事駐在が認められたためです。
ハリスは幕府に対して「アジアではイギリスとフランスが勢力を広げている。今のうちにアメリカと通商条約を結んでおけば、もっと厳しい条件を迫るイギリスへの盾になる」と説得を続けました。
ハリスの「アメリカと結べばイギリスへの盾になる」って、どういう意味？
当時のアジアでは、イギリスが中国（清）に対してアヘン戦争（1840年）で勝ち、どんどん権益を広げていたんだ。「アメリカとなら比較的マイルドな条件で条約を結べる。後からイギリスに来られるより先にアメリカと結んでおいた方が有利」というハリスの論理を幕府も無視できなかったってわけだよ。
■ 安政の5カ国条約との関係
1858年（安政5年）に日米修好通商条約が結ばれると、同年中にオランダ・ロシア・イギリス・フランスとも同様の条約が次々と締結されました。これを総称して「安政の5カ国条約」と呼びます。
安政の5カ国条約（1858年）一覧
① 日米修好通商条約（アメリカ）
② 日蘭修好通商条約（オランダ）
③ 日露修好通商条約（ロシア）
④ 日英修好通商条約（イギリス）
⑤ 日仏修好通商条約（フランス）
これら5カ国条約はいずれも、関税自主権がなく領事裁判権（治外法権）を認める不平等な内容でした。この不平等を解消するために、日本はその後約50年をかけて条約改正に取り組むことになります。
「関税自主権がない」って、どういうこと？なぜそれが問題なの？
関税っていうのは、外国から入ってくる商品にかける税金のことだよ。自分で税率を決める権利（関税自主権）がないと、安い外国製品がどんどん入ってきて国内産業がつぶれてしまうんだ。当時の日本の綿織物産業なんかはこれで大打撃を受けたよ。修好通商条約はここが一番の問題点だったんだ。
テストに出るポイント＆覚え方
| 比較項目 | 日米和親条約（1854年） | 日米修好通商条約（1858年） |
|---|---|---|
| 別名 | 神奈川条約 | 安政条約（安政5カ国条約の一つ） |
| 代表者 | ペリー × 林復斎 | ハリス × 井上清直・岩瀬忠震（全権、老中堀田正睦が主導） |
| 開港地 | 下田・函館の2港 | 神奈川・長崎・函館・新潟・兵庫の5港 |
| 貿易の可否 | ×（認めず） | ○（自由貿易を開始） |
| 関税自主権 | （貿易なしのため非該当） | ×（なし＝不平等） |
| 領事裁判権 | 下田に領事駐在のみ | ○（治外法権あり＝不平等） |
| 性格 | 比較的対等な和親条約 | 不平等条約の代表例 |
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日米和親条約に関するよくある質問
1854年（嘉永7年）3月31日、アメリカ海軍のペリー提督と江戸幕府が神奈川（横浜）で締結した条約です。別名「神奈川条約」とも呼ばれます。下田（静岡）と函館（北海道）の2港を開港し、アメリカ船への薪・水・食料の補給（薪水給与）や漂流民の保護を認めました。ただし、貿易は認めなかった点に注意が必要です。鎖国体制に終止符を打ち、開国への第一歩となった歴史的な条約です。
幕府が「江戸（政治の中心）からできるだけ遠い港」を戦略的に選んだためです。下田は江戸から南西約200km、伊豆半島の先端にある天然の良港で、外国人の行動を監視しやすい立地でした。函館（当時は「箱館」）は北海道南端に位置し、アメリカの捕鯨船が通る北太平洋航路の中継地として最適でした。政治の中枢・江戸への外国人アクセスを最小化するという幕府の意図が、この2港の選定に表れています。
日米和親条約そのものは、貿易を伴わない「和親条約（友好条約）」であるため、一般的に言われる不平等条約とは性格が異なります。最恵国待遇は含まれていましたが、関税自主権の剥奪や領事裁判権（治外法権）といった典型的な不平等規定は含まれていませんでした。「不平等条約」として問題になるのは、1858年に結ばれた日米修好通商条約です。こちらには関税自主権がなく、領事裁判権を認める条項があり、明確に不平等な内容でした。
最大の違いは「貿易を認めるかどうか」です。1854年の日米和親条約は、港の開放と補給の許可にとどまり、貿易は認めていません。一方、1858年の日米修好通商条約は自由貿易を開始する条約で、開港地も5港に拡大されました。さらに修好通商条約には関税自主権がなく領事裁判権（治外法権）も含まれており、これが「不平等条約」として約50年にわたる条約改正交渉の原因となりました。
アメリカ側の代表はマシュー・カルブレイス・ペリー提督です。日本側の署名代表は林復斎（大学頭）で、幕府の外交交渉を担当しました。交渉全体を主導した老中首座の阿部正弘（あべまさひろ）は、ペリー来航という前例のない事態に対して大名・朝廷に広く意見を求めるという異例の対応を取り、条約締結に向けた国内調整を行いました。
条約の調印場所が「神奈川宿」（現在の横浜市神奈川区付近）だったためです。ペリーは当初、江戸（東京）に近い「江戸湾」での交渉を希望しましたが、幕府は江戸に外国人を近づけないために神奈川宿（横浜村）を交渉・調印の場所に設定しました。このことから英語では「Convention of Kanagawa（神奈川条約）」とも呼ばれています。
まとめ：日米和親条約で日本はどう変わったか
-
1853年6月ペリー艦隊が浦賀に来航（黒船来航）
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1853年7月ペリー、国書を提出して帰航。阿部正弘が大名・朝廷に意見を求める
-
1854年2月ペリー再来航（7隻で来航、後に計9隻・前回より大規模）
-
1854年3月31日日米和親条約（神奈川条約）を神奈川（横浜）で調印
-
1854年〜1856年英・露・蘭とも和親条約を締結（日英・日露・日蘭和親条約）
-
1856年ハリスが下田に総領事として着任。修好通商条約交渉を開始
-
1858年日米修好通商条約を調印（貿易開始・関税自主権なし・領事裁判権あり）
以上、日米和親条約のまとめでした！「下田と函館がなぜ選ばれたのか」「和親条約と修好通商条約の違い」——この2点がしっかり押さえられていれば、テストも大丈夫だよ。幕末のつながりをさらに深く知りたい人は、下の関連記事もあわせて読んでみてください！
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📅 最終確認：2026年4月
📖 本記事は山川出版『詳説日本史』（2022年版）に基づいています。中学歴史・高校日本史どちらにも対応しています。
Wikipedia日本語版「日米和親条約」（2026年4月確認）
Wikipedia日本語版「マシュー・ペリー」（2026年4月確認）
コトバンク「日米和親条約」（デジタル大辞泉・日本大百科全書）（2026年4月確認）
コトバンク「神奈川条約」（ブリタニカ国際大百科事典）（2026年4月確認）
山川出版社『詳説日本史』（2022年版）
山川出版社『日本史用語集』（2022年版）「日米和親条約」「日米修好通商条約」
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